マイナスの武器削減運は、新型コロナウイルスの活動エネルギーです。
　（新型コロナウイルス感染症の原因となるマイナスの武器削減運 ご参照）

　上表に日本の武器削減運の推移を記載しました。

　日本の武器削減運は大幅なマイナスです。
　（安全保障関連法は殺人以上の犯罪 ご参照）
　日本の武器削減運の絶対値は、安全保障関連法施行（2016.3.29）以後、急増しています。
　新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、世界各国の武器削減運の絶対値は2020年以降減少しています。
　（新型コロナウイルス感染拡大と武器削減運の推移　ご参照）
　しかし、日本はこの期間も武器削減運の絶対値は増加しています。
　これは、新型コロナウイルス感染症の被害による武器削減運絶対値の減少を上回る程、安全保障関連法の悪影響が強いことを意味します。

　次の表に、新型コロナウイルスによる犠牲者数、及び安全保障関連法が無いと仮定する場合に、亡くならずに済んだ日本人の人数を記載しました。
　（犠牲者数はジョンズ・ホプキンズ大学ホームページによる）
　3.8万人程の人が、安全保障関連法の成立により死亡したことが分かりました。（天の記録）
　もし安全保障関連法が存在しなければ、3.8万人程の人が新型コロナウイルスで死亡せずに済んだことになります。

　以上の説明で、安全保障関連法による他国攻撃可能な軍事力の存在が、日本人の命を奪うことが分かります。

　尚、新型コロナウイルスのエネルギーの内、マスク強制分は主に感染力になります。
　命を奪うのは、主にマイナスの武器削減運です。
　（新型コロナウイルス感染症の原因となるマイナスの武器削減運 ご参照）

　アメリカやフランス等、世界の国々では、新型コロナウイルスによる死者数が2020年に比べて減少しています。
　医学や輝の会の対応のレベルアップがその理由です。
　しかし、日本では年々死者数が増加しています。
　その主な理由は、マイナスの武器削減運の絶対値の急増です。

　マイナスの武器削減運の絶対値が大きくなると、その消去過程で引き起こされる破壊の規模が大きくなります。
　その結果、死者数が増加します。

　安全保障関連法成立により、武器削減運のマイナスが拡大したため、新型コロナウイルスによる死者数が増えています。

　更に軍事力を強化すれば、被害は一層拡大します。
　（被害の内容は不確定です（他国による軍事力行使等の可能性もあります））

　以上の説明で、安全保障関連法を維持し、更に軍事力を強化することの危険性をご理解頂けると思います。

　安全保障関連法を廃止し、他国攻撃を不可にすれば、マイナスの武器削減運は記録されないため、危険性は拡大しません。

　尚、 安全保障関連法により日本人の金運は減少し続けています。
　（安全保障関連法案衆議院可決により金運を失い続ける自民党衆議院議員 ご参照）

　安全保障関連法廃止の重要性を、ご理解頂きたいと思います。