第２次世界大戦時の日本の武器削減運を時系列で記載しました。

　真珠湾攻撃前日の武器削減運はマイナス（10の32863）乗です。
　現在の世界各国と比較しても、圧倒的にマイナスが多い状態です。
　（世界各国の武器削減運　ご参照）

　広島の原爆投下前日の武器削減運はマイナス（10の27536）乗です。
　現在のアメリカよりも多いマイナスの武器削減運です。

　終戦直後の武器削減運はマイナス（10の8763）乗です。
　広島・長崎への原爆投下により、マイナスの武器削減運の絶対値が急減しました。
　これは、原爆投下理由がマイナスの武器削減運であることを意味します。
　攻撃される原因であるマイナスの武器削減運の実現過程として原爆が投下されたのです。
　原爆投下理由は、日本人が莫大なマイナスの武器削減運を蓄積したことです。

　マイナスの武器削減運拡大は、原爆投下につながる極めて危険な状況です。

　終戦時におけるマイナスの武器削減運の絶対値は現在の日本を上回りますが、現在の国連安全保障理事会常任理事国と比べれば、はるかに少ない状態でした。

　第２次世界大戦における日本人の犠牲者数は300万人を超えます。
　表から、マイナスの武器削減運の消去過程でこの犠牲者が発生したことが分かります。

　マイナスの武器削減運は、人の命を奪うエネルギーです。
　このエネルギーが増えれば増えるほど、このエネルギーの消去と共に多くの人々の命が失われます、
　第２次世界大戦中の日本でも、この原理が成立していました。

　国民を守る重要な方法は、マイナスの武器削減運を拡大しないことです。
　軍事力を他国に対して使用可能にすると、マイナスの武器削減運が拡大します。
　ですから、他国に対して軍事力を使用禁止にすることが、国民を守る方法です。

　安全保障関連法により、現在の日本では他国に対して軍事力の使用が可能です。
　その結果、マイナスの武器削減運が拡大を続けています。
　（日本人３万人以上の命を奪った安全保障関連法　ご参照）

　安全保障関連法を廃止することが、「マイナスの武器削減運の拡大を止め、国民を安全にする方法である。」という事実を、ご理解頂きたいと思います。