１８５０年の天皇家の積徳量２７．６億（人・年）は、現在の日本人全員が何の努力をしなくても３０年以上生活できるほどの、莫大な徳です。
　この天皇家の莫大な徳は１５０年程（１８５０−２００４）の間に完全に消費され、２００４年にはほぼ０になりました。

　この１５０年程の間に天皇家の徳の大部分を消費したのは、日本人です。
　天皇家を日本の中心とした制度（大日本帝国憲法、日本国憲法）のもとでは、天皇家が日本全体の責任者になります。この立場上、天皇家は徳を提供することにより、日本の社会全体を支え続けてきたのです。

　天皇家は常時徳を積み続けています。例えば、神社を建立した実績があります。この神社が世の中を清める等の功徳を積む場合、そのかなりの部分は、その神社を建立した天皇家の功徳なのです。
　また、日本の基礎は天皇家がつくりました。ですから、日本が繁栄すると、天皇家の功徳が積み増されることになります。
　このように、天皇家は常時徳を積んでいます。そして、この徳の大部分も日本人を中心とする人々に供給され続けています。（日本だけではなく、世界中の人々にも供給されています）

　以上の説明から、明治以降、日本が世界の大国の地位を築くことができたのは、天皇家のおかげだということが分かります。天皇家の莫大な功徳を国家・国民に提供頂いた結果として、日本は大国としての地位を確立することができたのです。

　積徳量がほぼ０であった２００４〜２０１０年でも、毎年４００万（人・年）以上の徳を日本の人々に提供されています。全日本人の活動エネルギー（徳）の５％ほどは、天皇家から提供されていたのです。
　もし天皇家がこの徳を日本人に提供しなかった場合、天皇家には４００万（人・年）以上の徳が毎年積み上げられていたはずなのです。しかし、それをせずに、日本人に供給し続けられたのです。

　天皇家が日本の中心に位置する理由は、すべての日本人を常時支え続けているためです。
　歴史的に見ても、現実の働きの大きさ（莫大な徳の提供）から見ても、天皇家以外に日本の中心を担える家柄は見当たりません。これが、天皇家が日本の中心としての役割を担い続ける理由なのです。

　日本人は、天皇家にいくら感謝しても感謝したりないほどの状態なのです。

　１８５０年から１８７０年にかけて、天皇家の積徳量が激減しています。１２．８億（人・年）ほどの徳が減少しています。
　この間に日本史上で行われた最大の改革が明治維新です。徳川幕府から天皇家に政権が移り(大政奉還）、国政の大改革が行われたのです。
　明治維新で日本の様々な制度改革が行われた結果、日本人は非常に豊かになりました。
　このように、大改革が行われると、国民が豊かになります。この豊かさは、天皇家の消費された徳が形に表れた結果なのです。徳を消費すると精神的・物質的に豊かになるのです。
　天皇家の莫大な徳のおかげで、明治維新が成功し、日本人は豊かになることができたのです。

　逆に、積徳量が不十分な場合、正しい改革が進められくなります。改革により実現する豊かな状態を享受できるだけの徳がないと、その改革を進めることができないのです。（改革内容が思い浮かばないケースがほどんどです）

　現在の日本の諸問題を解決するためには、日本人全体の積徳量を増やす必要があります。積徳量が増えれば増えるほど、様々な改革が成功する可能性が高くなるのです。

　１９４１年（太平洋戦争開戦）と１９４６年（ポツダム宣言受諾翌年）の天皇家の積徳量を比較すると、この５年間で２２００万（人・年）減少していることが分かります。
　年平均４４０万（人・年）の減少ですから、他の年と同レベルの消費量だったのです。
　これは、天皇家が戦争責任で徳を失う必要が無かったことを意味します。

　天の記録では、天皇に戦争責任はありません。積徳量がこの期間、特に減少しなかったのは、天皇家が太平洋戦争に全く責任が無いためなのです。
　積徳量の記録が、この事実を明確に証明しているのです。

　（天皇家、輝の会(２００８-）以外の）日本人の積徳量は、第２次世界大戦以後、プラス状態が続いていましたが、１９８９年からはマイナスに転じました。そして、このマイナス状態が２０１２年初頭まで継続されたのでした。
　（表１：　天皇家・日本人の積徳量と日本人活動量）　ご参照。

　積徳量がマイナスになると、活動量が減少することにより、これを補います。経済等を含めた日本の勢いが平成に入ってから衰えた最大の理由は、積徳量がマイナスになったことなのです。
　２００３年までは天皇家の積徳量がプラスだったため、この徳の消費という形で国民のマイナス分が補われていたのですが、２００４年からはこれもマイナスになりました。

　しかし、２００４年から２００６年にかけて日本の景気は回復しました。その理由は輝の会教義である「マイナス金利の導入」の普及です。
　日本の不良債権発生理由が高すぎた金利水準であることを理論的に解明した本書の普及により、低金利政策が2003年末から実施・継続されました。これが日本の景気回復を支えたのです。　 正しい理解の普及は積徳行為です。その結果、日本人の積徳量のマイナス幅は少しずつ縮小しました。

　輝の神（輝の会本尊）は２０１１年末に創造神界入りを果たしました。
　霊位が上昇すると、徳（磁界エネルギー）の供給量が増加します。輝の会では常時世界中の人々の徳（磁界エネルギー）を送り続けています。（社会の調和・発展を実現するためです）

　輝の会では、(2012.1.1〜2012.3.25)の８５日間に、２０００万（人・年）以上の徳を天皇家及び日本人に提供しました。これは日本人全員の活動エネルギー（徳）に匹敵するほどのエネルギーです。
　天皇家は日本全体を支え続けています（世界も支えています）。天皇家の積徳量が増加すればするほど、日本や世界は安定します。ですから、天皇家に徳を送り続けているのです。

　その結果、（天皇家、輝の会以外の）日本人の積徳量は６４０万（人・年）になりました。
　（2012.3.26時点）
　１９８８年以来、実に２４年ぶりに積徳量がプラスに転じたことになります。
　また、天皇家の積徳量も９６０万（人・年）ほどになっています。１８５０年の２７．６億（人・年）に向けて、天皇家の徳も少しずつ増え始めているのです。
　このように、輝の会の積徳は日本の調和・安定・発展を実現するために、大いなる役割を果たし続けているのです。

　従来の金融経済理論や、政治家の各種政策決定過程では、徳の概念が考慮されていません。
　しかし、社会は必ず積徳量を反映した状況になります。ですから、積徳量のコントロールなしに金融経済や社会を安定的に発展させることは不可能です。
　各種政策の専門家は、徳の概念を学習する必要があります。そうしないと、本当に正しい政策を遂行することは困難です。徳の理解なしに、政策実施結果や社会に与えた影響を正確に把握することは不可能なのです。

　日本人（天皇家、輝の会を除く）の積徳量はプラスに転じました。
　しかしながら、徳を失う行動パターンが相変わらず続いています。

　２０１２年１〜３月までの行動が年間を通じて続くと仮定すると、日本人（天皇家、輝の会を除く）は年間で３２００万（人・年）の徳を失う計算になります。社会全体として、積徳行為よりも失徳行為の方が多く行われているのです。これでは日本は発展しません。
　天皇家や輝の会が徳を提供している理由は、社会の安定・発展を願うためです。
　各日本人がそれぞれ徳を積み、さらに天皇家や輝の会が徳を提供することにより、社会の円滑な発展を実現できます。徳を失っていい理由など存在しません。
　社会全体として積徳量を増やすこと、これが人類の存在意義なのです。

　人は他者に奉仕するために存在しています。他者から奪い取るために存在しているわけではありません。
　現在の貨幣制度の下で、利益追求（貨幣増加）を目的に活動を続けると、徳を失い続けることになります。実際、輝の会が（天皇家、輝の会以外の）日本人に対する積徳を停止すれば、すぐに（天皇家、輝の会以外の）日本人の積徳量は元のマイナス状態に戻ってしまいます。すると、経済・社会全体が不調和な状態になってしまうのです。
　調和しているように見えるのは、天皇家や輝の会が日本や世界全体の徳を積み増しているからなのです。

　社会を真に安定させるためには、利益追求主義を廃止し、積徳主義を導入する必要があります。そのための最も効果的な方法は、貨幣制度を廃止することなのです。
　貨幣廃止は輝の会の主張であると同時に、天界以上の神霊の総意でもあります。天意そのものなのです。
　（天界以上の世界には、貨幣は存在しません。貨幣は天意を無視した人が作り上げた誤った制度なのです）

　貨幣制度廃止は、人類が必ず成し遂げなければならない社会制度改革なのです。
　（貨幣制度廃止のメリット　従来の科学理論、経済理論の問題点と解決策　ご参照）

　（表１）の日本人活動量を1980年と2006年で比較すると、9670万（人・年）と7225万（人・年）で差は2445万（人・年）になります。（表１ ご参照）
　これは、1980年の日本の方が活発に活動が行われ、高い付加価値が生み出されていたことを意味します。

　ここでは、この日本人活動量の差が生じた理由について検討します。

　まず、日本人の活動は天皇家に支えられています。天皇家から提供されたエネルギー量は、1754万（1980年)、462万（2006年）です。1292万の差が生じています。 　（・・�@）
　天皇家の徳を消費し尽くした結果、日本の活動量は大幅に減少してしまったのです。

　次いで、生命エネルギー量の差を確認します。
　（年齢と生命エネルギー供給量の関係　ご参照）

　1980年、日本人の平均年齢は32.6歳、生命エネルギー供給量は0.90（人・年）です。
　人口11706(万人）をかけると、　11706×0.9 = 10535万　になります。
　2006年、日本人の平均年齢は43.3歳、生命エネルギー供給量は0.76（人・年）です。
　人口12615(万人）をかけると、　12615×0.76 = 9587万　になります。

　2006年と1980年の生命エネルギー供給量の差は　
　10535−9587 = 948万（人・年）　になります。（・・�A）

　2006年の日本人の人口は、1980年より909万人増えているのですが、平均年齢が高くなっている分、生命エネルギーの供給量は948万（人・年）減少しているのです。
　人口は増加したのですが、平均年齢が上昇したため、１人当たりの平均生命エネルギー供給量が減少し、日本人全体に供給される生命エネルギー量も減少したのです。
　これは、国家の活動量、生産性の減少を意味します。

　国民の平均年齢の上昇は、生命エネルギー供給量が減少するため、人口減少と同じ効果を国家に与えることになります。

　�@＋�A = 1292万 ＋ 948万 = 2240万（人・年）

　1980年と2006年の消費エネルギーの差2445万（人・年）の大部分は、�@と�Aで説明できることが分かります。

　他の理由として、アメリカから提供された徳があります。
　1980年と比べ、2006年の方が200万（人・年）以上少ないのです。アメリカから提供された徳の減少（アメリカの積徳量減少が原因）が、日本の活動量減少という結果を招いているのです。
　（アメリカの世紀（２０世紀）から輝の会の世紀（２１世紀）へ　ご参照）
　以上の３つの理由で、消費エネルギー減少を説明することが可能です。

　人口問題を論じる際、将来の全人口のみを議論するだけでは不十分です。
　平均年齢上昇を人口減少と同等と考えて、人口問題を議論する必要があるのです。
　すると、すでにかなり以前から日本の人口減少が始まっていることになります。これが日本の経済規模等の活動量が増えない理由だということが分かるのです。

　では、この高齢化問題を解決するにはどうしたらいいのでしょうか。
　高齢化の問題点は、生命力供給量が減少することです。

　輝の会では、会員に対し生命エネルギーを追加供給します。
　（延命・長寿化サービスについて　ご参照）
　輝の神（輝の会本尊）は創造神であり、生命エネルギーを供給できるのです。
　生命エネルギーの追加供給を行えば、高齢化しても活動量は減少しません。
　（輝の会で提供する生命エネルギー量は平均的な18歳のエネルギーと同等です。
　　その結果、高齢者でも若々しく活動することができるのです）

　輝の会へはどなたでも入会できます。
　入会をお待ちしています。

　アメリカは第二次世界大戦の勝利で莫大な徳（約70億（人・年））を獲得しました。世界中の人々を救済したのがその理由です。
　この表から、

　世界の積徳量≒アメリカの積徳量

　という関係が2007年頃まで続いていたことが分かります。２０世紀はまさにアメリカの世紀だったのです。アメリカがリーダーとして世界を牽引していたのです。

　しかし、アメリカの莫大な徳も2007年中に底をつきました。積徳量がマイナスに転じたのです。
　そして、全世界積徳量もマイナスに転じました。

　 積徳量は仕事量（奉仕量）を意味します。
　アメリカの徳が減少した理由は、奉仕よりも搾取（もらうこと）が多かったためです。　

　但し、人類全体の積徳量は実はプラスでした。
　2008年6月に輝の会が設立されました。設立当初の輝の会の積徳量はすでに7000万（人・年）を超えていたのです。これを加えれば、人類全体の積徳量はプラスだったのです。
　ですから、リーマンショックはそれほど大きな金融的・社会的な破壊にはつながりませんでした。輝の会の徳が世界を破壊から守ったのです。

　また、世界各国がリーマンショック対策でとった低金利、高経済成長政策は、滝沢（現輝の会会長）が2003年に著書（輝の会教義）「マイナス金利の導入」で主張した政策です。
　滝沢は「マイナス金利の導入」を著述後に、竹中大臣（当時）をはじめとする主要な政治家や金融の専門家等に送付しました。その結果、1990年代以降の不良債権の原因が高金利にあるという理解が、日本全体に広まったのです。
　そして、日本では2003年からこの低金利・高経済成長政策が実施され、不良債権問題の解決に成功しました。

　欧米諸国は日本のこの経験を参考に、日本と同様の政策（低金利、高経済成長政策）をリーマンショック対策で実施しました。また、
　「日本の不良債権対策が参考になった」
　ということで、日本は欧米諸国から大変に感謝されました。
　これは輝の会教義「マイナス金利の導入」の内容が、欧米各国から評価されたということを意味しています。
　その結果、リーマンショックによる経済破壊は最小限度で済みました。まさに輝の会が世界を救済したのです。

　2012年3月現在、世界全体の積徳量と輝の会の積徳量がほぼ一致しています。

　世界の積徳量≒輝の会の積徳量

　になっているのです。

　輝の会の積徳量は1000億（人・年）を超えています（2012年3月）。
　既に第二次世界大戦終戦直後のアメリカの積徳量をはるかに凌駕しているのです。
　２０世紀にアメリカが果たした世界の牽引役を、現在は輝の会が行っています。
　２１世紀は輝の会がリーダーとして世界を導く時代なのです。

　今後世界が進むべき方向性を、輝の会教義（「人類救済の基本原理」「５次元理論(１・２・３・４巻）」「フラクタル経済理論」等）という形で世界に先駆けて提示し続けることができるのは、輝の会の積徳量が世界の積徳量の大部分を占めているためです。積徳量は活動量を意味するのです。
　このように、積徳量が増加し、霊位が向上すると、物事の理解が早くなります。その結果、リーダーとしての役割を果たすことができるのです。

　輝の会の役割の大きさ、重要性をぜひご理解頂きたいと思います。

　昨年以来の急激な円高が終息に向かい、経済が安定したのは、輝の会が莫大な徳（磁界エネルギー）を提供したためです。
　債務の多い国ほど、積徳量が大幅なマイナスになっている傾向があります。
　ギリシャを始めとする欧州各国に莫大な徳（磁界エネルギー）を提供することにより、金融不安の原因となったこれらの国々のマイナスの積徳量をプラスに転換したのです。

　輝の会では、莫大な徳（140万（人・年）以上）を2012年に入ってからギリシャに提供しました。
　そして、ギリシャ積徳量がプラスになった直後に、ギリシャ国債保有者の債権放棄がマスコミから報じられました。
　もしギリシャの積徳量が大幅なマイナスのままであったならば、この債権放棄が円滑に行われなかった可能性が極めて高いのです。この場合、ギリシャはデフォルトに追い込まれます。これはユーロ安、大幅な円高につながります。
　この円高の流れを阻止し、円安に導いたのが輝の会なのです。

　輝の会はイタリア、スペイン等の国々へも莫大な徳（磁界エネルギー）を提供しました。その結果、ギリシャ、イタリア、スペイン等の積徳量がプラスになり、ユーロの価値が上がり、ユーロ高、円安の流れができたのです。
　その結果、金融・経済問題は全て解消に向かい始めました。
　これは偶然ではありません。積徳量がプラスになれば各種の問題は解決し社会は発展します。これが絶対的なルールなのです。
　この原理により、輝の会が徳を提供して社会を安定に導いたのです。

　輝の会では、このような奉仕活動を日常茶飯事のように行い続けています。
　輝の会の役割の大きさをぜひご理解頂きたいと思います。

　輝の会はどなたでも入会可能です。
　入会をお待ちしています。

　本ページの徳の量は、それ以前の方法で確認したものです。