の算出を実際に行いました。尚、算出条件は以下になります。

・　取引主体は10人（Ａ〜Ｊ）
・　Ｙ( 0 ) ＝１
・ ｔ＝0　において、全員が0.1 ずつの貨幣を保有する。
・ １人分の貨幣を他者の貨幣に平等に重ねる。
　　（取引主体数が無限大ではないため、Aの貨幣をAに重ねるということはしない）
・ Ｔ＝10とする。（フラクタルの回転周期を10とする）
・ ｔ：0 〜10 の間の金利を0と仮定する。

　時間 ｔ ＝１ において、Ａの貨幣0.1を（Ｂ〜Ｊ）の９人に平等に重ね合わせます。
　（１人に0.1 ÷9 ＝0.111・・を重ねる）。 　
　次に ｔ ＝ ２ において、Ｂの貨幣1.111・・を他の９人に平等に重ね合わせます。
　以下、同様にｔ＝10　まで続けます。

　使用した貨幣の現在価値は１です（ Ｙ( 0 ) ＝1 ）。　
　これに対し、将来ＣＦは1.681になります（Ｙ(10) −Ｙ( 0 ) ＝1.681 ）
　（人数を増やす等、より正確にシミュレーションすると、将来ＣＦは（ｅ−１）= 1.718・・になります）

　重ね合わせにより、複数回使われる貨幣が発生しています。
　その分 Y (10) の値が2 ( Y ( 0 ) +１ ) よりも大きくなります。

　ｔ ： 0 〜10 の間の金利が０なので、将来ＣＦの現在価値は（現在の算出方法では）1.681になります（将来ＣＦにＤＦ（ﾃﾞｨｽｶｳﾝﾄﾌｧｸﾀｰ）１を掛ける）。
　本来の現在価値である1と比べて、0.681だけ過大に算出されることになります。

　この差0.681がバブルの原因なのです。将来ＣＦの現在価値が過大に算出されています。この過大な現在価値が金融商品として売買されていますが、元々価値が無いため、何らかの原因で突然消えたように見えるのです。
　（大型倒産等による景気悪化で、将来ＣＦの現在価値の過大な部分が消えるように見えるのです）
　将来ＣＦの現在価値算出方法の誤りが不景気等により表面化した状態を、バブル崩壊と呼んでいます。しかし、これは不思議な現象でも解決不可能な問題でもありません。
　将来ＣＦの現在価値算出時にＹ（ｔ）による貨幣増加の影響を除去し、正しく現在価値を算出すればいいのです。（ Ｙ（−t ） を将来ＣＦに掛ければいいのです ）
　現在価値を正しく算出すると、現在誰かが保有している貨幣になります。これを売買することはできません。ですから、将来ＣＦの売買は理論的に不可能なのです。

　将来ＣＦの売買を全て禁止することが、バブル発生防止に必須なのです。ですから、将来ＣＦの売買は禁止しなければならないのです。