Ａの経済的価値は、取引対象であるＡ、Ｂ、Ｃ　・・・　により成立しています。
　全体でｎ社とします。ｎ→∞　にすると、取引対象のＡの割合は０になるので、Ａの取引対象にＡを入れても計算結果に影響はありません。

　Ｂ以下（Ｂ、Ｃ、Ｄ ・・）の価値がＡの価値として計上されることになります。Ｂの価値はＡの価値としても計上されることになります。
・各企業は互いに価値を内包しあっている。
・価値の多重計上が発生している。
　（互いに他社の価値を自社の価値として計上しあっている）

　経済的価値は貨幣によりつながっています。
　（図34）Ａの貨幣により、Ａと各社がつながっています。Ａの取引対象であるＢの貨幣により、Ｂも各社とつながっています。

　（図36）Ａと全社の連携を表しています。
　全社中の各社（Ｂ、Ｃ、Ｄ、・・）も、それぞれ全社との連携関係にあります。

　１．Ａの動的価値は他社の静的価値につながる
　２．Ａの静的価値は他社の動的価値につながる

　１、２を通じて、Ａの静的価値、動的価値は共に他社の静的価値、動的価値と入れ替わることになります。
　Ａというのは静的価値、動的価値の流れる場を示す名称のような働きを意味することになります。

　全社は個社Ａの経済的価値の発生要因を意味しています。
　（Ａの取引先がなければＡの経済的価値は発生しません）
　Ａの経済的価値には取引主体としての価値と、取引客体（全社中の１社）としての価値の２面があるのです。
　・・Ａの価値は、Ｂ以下（Ｂ、Ｃ、Ｄ ・・）の経済的価値（取引対象）にもなっているのです。

　（図38）個社Ａと全社の連携について考えます。
　Aの静的価値、動的価値は共に1／ｎとなります。
　Aの静的価値は全社の動的価値に内包されます。
　また、Aの動的価値は全社の静的価値に内包されます。
　この重ね合わせにより、

　静的価値合計 １　→　静的価値合計 １+ 動的価値 1／ｎ
　動的価値合計 １　→　動的価値合計 １+ 静的価値 1／ｎ

　になります。
　静的価値の全社分合計は　1 + 1／ｎ になります。
　動的価値の全社分合計も　1 + 1／ｎ になります。
　結局、静的価値、動的価値は重ね合わせにより、共に同じ値になります。
　（全社分1に個社分1／ｎを加えればいい）　

　静的価値と動的価値の交換によるモデルで企業価値を算出すると、計算が複雑になります。よって、以下では全社分の静的価値に個社の静的価値 1／ｎを重ね合わせることにより、企業価値（静的価値）を算出することにします。 （このように単純化しても結果は同じになります）

　（図39）Ａと他社の連携を表します。
　Ａは全社中の各社に内包されます（経済取引により連携されます）。
　個社Ａの価値1／n が他社に内包される価値としても計上されます。その結果、価値の合計は1 + 1／ｎ　になります。

　これが全社に内包される価値としても計上されます。これを考慮すると、価値の合計は
　（1 + 1／n）（1 + 1／n） になります。

　以下同様に考えます。ｎ社全体の連携後の価値は
　（1 + 1／n）^n となります。 （ ^n はn乗の意味 ）
　n→∞　にすると、値は e になります。

　企業価値の連携（フラクタル構造）により、企業価値の合計は個社の価値合計のe倍になるのです。
・全社間の一連の取引（１周）でe倍になります。
・２周するとe^2 倍になります。

　以上の考察から、e はフラクタル構造（無限数の構成要素からなるフラクタル）の基本となる数であることが理解できます。
　ｅ がフラクタルを意味するという考え方は、著者が初めて発表する内容です。ですから、このフラクタル構造を　ｅ−フラクタル　と命名することにします。