自社保有貨幣は他社の経済的価値
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自社保有貨幣は他社の経済的価値

 自社保有貨幣は他社の経済的価値です(他社の静的価値と自社の動的価値間で経済取引が成立するため)。また、自社保有貨幣が他社保有貨幣になると、自社の経済的価値のとなります。各会社は、所有貨幣という形で互いの経済的価値を保有しあっているのです。

 所有貨幣合計が全ての会社の経済的価値を表していることになります。よって、株の価値の源泉は存在しないことになります。

 A社、B社、C社間の所有貨幣と経済的価値について考察します。(図10)

  ・A社の貨幣はB社、C社の経済的価値である
  ・B社の貨幣はA社、C社の経済的価値である
  ・C社の貨幣はA社、B社の経済的価値である

              

  ・A社の経済的価値はB社、C社の所有貨幣にある
  ・B社の経済的価値はA社、C社の所有貨幣にある
  ・C社の経済的価値はA社、B社の所有貨幣にある

 企業の経済的価値は、貨幣総額(動的価値)として全て計上されていることになります。
 企業の将来キャッシュフローが企業価値(株価値)の源泉というのが、従来の考え方です。しかし、企業の貨幣は他社の企業価値なのです。よって、将来キャッシュフローは他社の企業価値の源泉ということになります。

 (図11) この取引はA社が自社の経済的価値を生出す行為ということになります。
 (A社の経済的価値はB社所有の貨幣である)

 自社保有貨幣を円滑に使用することは、他社保有貨幣の円滑な供給につながります。結果として自社の経済的価値が高くなります。(給与水準引上げにも同様の効果あり)
 貨幣を使わずに保有し続ける行為は、自社の経済的価値拡大の阻害要因になるのです。

(2008.10.25 午後4時 記載)
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