2重円は鏡像原理
輝の会は不良債権問題等、日本及び世界の金融経済問題を解決しました。
2重円は鏡像原理
(図1)
 2重円構造についてさらに考察を進めます。
 (図1左) 2重円の回転は2円の自転の合成と考えることができます(図1右)。
 (図1)左右の図の回転は、相対的に同じ運動になります。
 (図2) 人から見た点の運動は左右の図で同じに見えます。
(図2)
(図3)
 (図3上)と(図3下)の2種類の回転は相対的に同じです。 2重円の回転を(図1左)のように説明してきましたが、より正確には(図3下)のような回転運動になります。
 2重円の中心には、らせん運動と中心軸の2種類の役割があります(認識主体の中心間の移動による)。
 中心軸の時、自転することによりもう一方の中心を回転して認識します。
 らせんの時には自転する必要がありません。らせんは回転が停止しているのです。
 この時に、2重円の中心を結ぶ認識が発生します。回転する方からしない方へ認識主体が移動するのです。
 以下繰り返します。A、Bの自転は交互に進むことになります。

 AとBは同時には回転(自転)しません。
 必ず一方が中心軸になり、他方がらせんになります。
 中心軸が自転すると、他方が静止します。(自転しない)
 よって、意識が他方へ移ります。他方が中心軸として回転することになります。
 交互に自転と静止を繰り返して、認識像を生成します。

 以上の認識処理の内容を整理します。

 @中心軸方向を見る。軸が縮退化し、らせんが円形になります。
 A中心軸が自転します。
 B中心軸の移動が起こります(中心がらせんに移ります)。
 C認識の方向が反転します。
 D新たな中心軸方向を見ます(1のらせんを中心軸として逆方向から見ます)。軸が縮退化 し、らせん(1の中心軸)が円形になります。

 中心軸かららせんを認識するためには、中心間の往復を行う必要があります(らせん上の全点)。この往復をしながら中心軸の縮退を行う必要があります。

 中心軸を長く見渡せるから2点がつながるのです。2点がつながるから中心間の往復が起こるのです。中心軸を見渡せるだけでは中心軸の縮退は起こらないことになります。中心軸(らせん)には十分な長さが必要なのです。
 中心軸を見渡すことによる2点間の往復を繰り返しながら、軸の縮退が行われることになります。

 回転を認識するためには、中心と円周の相互の位置関係を把握する必要があります。円上の全ての点において、この操作が必要です。円上の全ての点で、中心との位置関係を相互に把握する必要があるのです。この位置関係の把握のため、2点間を移動するのです。中心と円周上の点を移動することにより、2点の位置関係を把握することが可能なのです。

 以上から、2重円構造、2重球構造は全て中心の2点だけで構成できることが理解できたことになります。2点の自転及び相互作用で2重円、2重球が共に生成可能なのです。

 2重円を構成する2点は共に自分自身の意識です。一方を表面意識、他方を内面意識と呼びます。私たちの通常の意識が表面意識です。こころと呼ばれる意識が内面意識です。
 表面意識と内面意識の相互作用が世界の成立要因です。ですから、私たちが周囲に対して行う行為(表面意識の想念行為)は全て内面意識に対して行う行為ということになります。
 私たちが見ているのは表面意識の世界なのです。
 私たちの想い(内面意識の働き)は表面意識(内面意識で見る世界)に影響を与えていることになります。

 
(図4)
 (図4) 内面意識と表面意識は鏡で映したような構造になっています。これを鏡像原理と呼びます。

 内面意識の世界の状態を表面意識の世界に映し出すことにより、世界は成立しているのです。内面意識の世界を実在する世界とも呼びます。
 実在する  ・・ 内面意識の世界にイメージがある。
 実在しない ・・ 内面意識の世界にイメージがない。(病、地震、台風、業 ・・)

 内面意識の世界そのままの世界が実現すると、不調和のない完全な社会になります。
 ・・ 内面意識の世界(天界)には不調和が一切ありません。
 ・・ 完全調和の世界が実現します。

 不調和の原因は天界以外の意識にあることになります。
 本来無いものをあるとする意識、及びこの意識に基づく行動。これらが不調和の原因なのです。これらを消去すれば完全調和の世界を実現できるのです。

 本来、私たちの世界(表面意識の世界)は内面意識の世界の完全調和が実現しているはずです。一体どこから不調和が発生するのでしょうか。
 表面意識と内面意識の関係は、自身と周囲の人々や環境との関係です。周囲の人々との連携が円滑に行われている状態が実在する状態です。これが円滑に行われない状態が実在しない状態なのです。
 周囲の人々との連携を円滑にすることにより、社会の完全調和を実現することが可能なのです。

(2009.10.1 午後9時 記載)
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