過去に金融・経済関連で著述した３作の内容（要点）を以下に記載します。

A．マイナス金利の導入（2003年6月）
　１． 貨幣価値は取引の瞬間に発生
　２． （名目）経済成長率と金利は一致しなければならない
　３． 1990年代以降の不良債権の発生原因は高すぎた金利水準である。
　　　　→　（金利水準　＞　名目経済成長率）状態の継続が不良債権発生の根本原因。
　４． 金利水準と名目経済成長率の関係を逆転することにより、景気の回復を図るべきである。

Ｂ．貨幣へのオプション概念の導入（2007年2月）
　１． 貨幣はオプションである。
　２． 貨幣の所有にはオプション料が必要である。
　３． オプション料の支払いはマイナス金利に相当する。

Ｃ．外国為替理論の再構築（2007年5月）
　１． Ｇ　＝　1／Ｔ　（Ｇ：経済取引規模、Ｔ：貨幣保有期間）
　２． オプション（貨幣保有期間の変化率）と金利は同じ価値の別の見方
　３． 貨幣は保有期間が有限の場合に成立する概念
　４． ドル金利上昇は、オプション概念導入によりドル安要因となる
　５． 貨幣価値は金額と期間のセットで定義するべき
　６． 株は貨幣価値の２重計上である
　７． 過剰貨幣は社会の破壊要因である

　補足説明

・（C-5）「貨幣価値は金額と期間のセットで定義するべき」という考え方は、経済取引時
　　　　　以外にも貨幣価値が発生している現在の制度下で、オプション概念を貨幣に
　　　　　導入 し、金利を廃止する場合の手法。
　　　　　（金利の代わりにオプション（貨幣の保有期間）を導入する）
　　　　　貨幣価値は取引の瞬間にだけ発生すべきである。この場合、貨幣価値は金額
　　　　　のみ で定義されることになる。（貨幣保有期間は０で固定される）

　Ｙ（ｔ）は時間t までの経済取引総額を意味します。
　Ｙ（ｔ）を t で微分すると、時間t における経済取引額を算出できます。
　これをさらに時間t で微分すると、経済成長率を算出できます。

　Ｙ’（ｔ）　＝　exp （ t ／T ）／T　　　　　　　　　　　　（経済取引額）　 ・・�@
　Ｙ’’（ｔ） ＝　exp （ t ／T ）／T＾2　　（^2は2乗）　 （経済成長率）　 ・・�A

　フラクタル経済理論は拙著「マイナス金利の導入」及び「外国為替理論の再構築」にて発表した金利の定義を組み合わせた内容になっています。

　(1) 名目経済成長率　　　　　＝　金利　（「マイナス金利の導入」　にて発表）
　(2) 貨幣保有期間の変化率　＝　金利　（「外国為替理論の再構築」にて発表）

　Ｙ（ｔ）は動的貨幣総額算出式です。動的貨幣は経済取引の瞬間に取引額分だけ発生するため、貨幣総額と経済取引総額は常に一致します。よって、その変化率である貨幣総額変化率と名目経済成長率も常に一致します。
　「マイナス金利の導入」では貨幣総額変化率を金利としています。よって「マイナス金利の導入」の前提は満たされているのです。

　本書では静的貨幣と動的貨幣を分離しています。動的貨幣の保有期間を０とすることにより、保有期間変化率の考慮を不要にしています。よって動的貨幣には金利が無いことになります。金利は静的貨幣の変化率なのです。
　以上から、「外国為替理論の再構築」の条件も満たされていることが分かります。

　(1) (2) から、以下の関係が成立します。
　(3) 名目経済成長率　＝　貨幣保有期間の変化率

　Ｙ（ｔ）による経済取引規模の拡大は、動的貨幣の平均使用サイクルが短期化されるためと考えることができます。この平均使用サイクルの短期化を貨幣保有期間の変化率と考えれば、(3) の条件も満たされていることが分かります。

　Ｙ（ｔ）は ｅ−フラクタルにおける貨幣総額の算出式です。時間の経過と共にフラクタルによる貨幣価値の重ね合わせが発生し、貨幣の保有期間が短期化されることを意味しています。（この短期化により経済が成長します）
　以上から、フラクタル経済理論は (1) (2) の金利の条件を共に満たす内容になっていることが分かります。

　現在の制度では、動的貨幣の増加額が静的貨幣の増加額を上回る場合、差額分だけ国債等、債務の返済が進むことになります。
　拙著「マイナス金利の導入」ではこの内容を
　「貸出金利が経済成長率を下回る状態を10 年程続ける必要があるということなのです。単純に考えれば、この方法により過去10 年間の債務者の損失を取り戻すことができるのです。そうすれば、不良債権は消え、日本経済の資金の流れが円滑になり、経済は安定的な発展基調を取り戻すはずです。」
　と記載しました。経済成長率が動的貨幣総額の変化率、貸出金利が静的貨幣総額の変化率をそれぞれ意味します。
　本書では静的貨幣、動的貨幣、貨幣のフラクタル構造等の概念を導入することにより、この内容をより正確に解説しています。